プロシップ(3763)、株価、業績分析、強みと成長可能性

プロシップ(3763)の業績、売上高等を分析、考察しています。

まずは、客観的に事業内容を精査する前に実績値としての数字を見ていきたいと思います。

株価関連情報

（調査日時：2021/10/22）

時価総額：264億円

PER（予）：20倍

PBR：2.7倍

売上高推移

（単位：百万円）

2016年：3,566

2017年：4,112

2018年：4,347

2019年：4,443

2020年：5,052

2021年：5,351

緩やかではありますが、着実に売り上げを伸ばしています。

営業利益推移

（単位：百万円）

2016年：1,245

2017年：1,544

2018年：1,441

2019年：1,534

2020年：1,470

2021年：1,719

営業利益も伸びはそこまでないものの毎年確実に利益を出し続けています。安定しています。

当期利益推移

（単位：百万円）

2016年：817

2017年：1,061

2018年：1,010

2019年：1,086

2020年：1,036

2021年：1,192

当期利益も安定して10億円台を推移しています。2021年に利益面ではこれまで以上に成長をしています。

ROE推移

（単位：%）

2016年：12.4

2017年：14.9

2018年：12.6

2019年：12.5

2020年：11.2

2021年：12.0

ROEも安定して、10%台を推移。申し分ないです。

有利子負債推移

（単位：百万円）

2016年：-

2017年：-

2018年：-

2019年：-

2020年：-

2021年：-

もちろんこれだけ儲かっている企業ですので、有利子負債もありません。

現金等推移

（単位：百万円）

2016年：2,309

2017年：4,112

2018年：3,914

2019年：4,275

2020年：5,241

2021年：5,418

2016年ごろから着実に現金が増えています。この伸びは素晴らしいです。50億円近く保有しているので、キャッシュリッチです。

キャッシュフロー推移

営業活動のキャッシュフロー

（単位：百万円）

2016年：1,027

2017年：1,244

2018年：1,137

2019年：884

2020年：1,677

2021年：908

投資活動のキャッシュフロー

（単位：百万円）

2016年：-409

2017年：1,141

2018年：-1,164

2019年：-121

2020年：-254

2021年：-150

過去に比べると、投資額も減っている傾向が見て取れます。ビジネスモデルとしては完成に近いのでしょうか。

財務活動のキャッシュフロー

（単位：百万円）

2016年：-243

2017年：-582

2018年：-168

2019年：-404

2020年：-455

2021年：-582

フリーキャッシュフロー

（単位：百万円）

2016年：617

2017年：2,385

2018年：-27

2019年：763

2020年：1,422

2021年：758

事業内容

株式会社プロシップは、連結子会社1社、関係会社（子会社2社）およびその他関係会社1社より構成されており、業務用アプリケーションパッケージシステムの開発・販売・運用を主な事業としています。

事業の内訳としては、パッケージソリューション事業とその他の事業（システム受託・開発・運用）に分かれています。

それぞれの事業内容について詳細を見ていきます。

パッケージソリューション事業

総合固定資産管理ソフトにおける営業・システム導入・保守までを行う事業です。

また、連結子会社の株式会社プロシップフロンティアを始めとする計3社にソフトウェアの開発委託をしております。

固定資産・リース・賃貸借契約管理等を中心とした会計系ソフト、および販売管理等のProPlusシリーズの開発・販売、およびコンサルティングとカスタマイズを行っています。

ProPlusシリーズは、業種問わず累計で延べ4630社（2018年3月末まで）の顧客に導入されており、証券取引所の定める全33種の業種に導入実績があります。

ProPlusシリーズとは、上場企業の経営を支えるです。

投資家の方々はよく耳にするかもしれませんが、上場企業は決算を出さなければなりません。そして、決算を出すにあたっては様々な知識と時間が必要です。IFRS・JGAAP・各種税計算・管理会計など、これらはどれも専門性があり、また制度改正が度重なるため、管理することがとても難しいものです。これらの悩みを解決し、業務の効率化を測るソフトがProPlusシリーズです。

また、固定資産業務と会計制度などを熟知した営業が、企業の経理部などの利用部門に直接、コンサルティングと提案活動を行うことで、パートナーとの強力な信頼関係を築いています。

その他事業

システム受託開発事業では、ユーザーからの受託により、基幹業務システム及び情報系システム等の設計から開発・運用までを行っています。

システム運用管理事業では、ユーザーからの受託により業務アプリケーション系およびシステムインフラ系のシステム運用を行っています。

また、当事業は連結子会社の株式会社プロシップフロンティアが行っています。

考察

固定資産の管理など、あまり表立って理解がしにくい専門的な領域ですが、この企業の素晴らしさは、過去の数字の実績を見れば明らかでしょう。

固定資産の管理は、会計上必須の領域であり、今後も無くなることはないので、安心して持ち続けることができる企業と言えると考えられます。

なぜ、プロシップが社会に必要とされるサービス提供ができているかというと、各社のニーズや制度の変更などに対応できる機動力が当社のシステムにはあると考えられます。

大手企業はERPというシステムでさまざまな業務を管理していることが一般的ですが、それでは柔軟に固定資産管理の領域で対応できないこともあるかと容易に想像ができます。

その痒いところに手が届くサービスとして、ある程度特化したシステムをパッケージで提供するという戦略性の高さがこの企業魅力ではないでしょうか。

今後はクラウドへの展開や、業界により特化したソリューションの提供など、まだ成長余地はありそうだと思います。

テンバガー可能性

「B」

※「S」、「A」、「B」、「C」、「D」の5段階で勝手に評価した場合です。

当該領域はBtoBのSaaSということで、とにかく安定して成長している点が非常に魅力的なポイントです。株価の水準も200億円台と割高ではないため、もう少し人気銘柄となれば、可能性はあると考えられます。

一方で、テーマとしてはかなり玄人向けのテーマなので、業績を着実に伸ばしていき、後から多くの人が気づくというような形になるのではないでしょうか。

※本記事に掲載されているコメントは、あくまで個人的見解に基づくものです。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。また記載事項個人の調査に基づくものであり、100％正確であるとは限りませんので。くれぐれも投資は自己責任でお願い致します。

【保存版】私がマネーリテラシーを身につけた３つの方法

本ブログでも繰り返し紹介していますが、マネーリテラシーは、成功と安定のために不可欠なスキルです。マネーリテラシーの習得は、自己のお金に対する意識を高め、将来の目標を達成するための財政的な基盤を築くための重要な一歩です。
お金をかけずに、効率的に学ぶことができる３つの方法を以下で紹介します。

方法①：無料の勉強会・セミナーに参加して体系的に基本を学ぶ

無料セミナーに参加することは、全体像を把握する上でおすすめです。

セミナーでは、必要なポイントに絞って学ぶことができます。セミナーに参加することで、一般的な投資参加者の視点を得ることができます。

株式投資では、他の人との「差別化」が重要です。一般の人がどのように投資を学び、知識を獲得しているのかを理解することは役立ちます。

もちろん、投資やお金に関する基礎を身につけることは、将来にわたって役立つ教養となりますので、早い段階で学ぶことをおすすめします。

方法②：SBI証券アプリのスクリーニング機能で銘柄をチェックしまくる

SBI証券アプリのスクリーニング機能を活用して銘柄を見る習慣をつけることも効果的です。

スクリーニング機能を使うと、さまざまな指標を組み合わせて効率的に銘柄を見つけることができます。

SBI証券では3,600以上の銘柄が取り扱われていますが、スクリーニングを上手に活用することで、素晴らしい銘柄に出会うことができます。

関連記事：SBI証券のスクリーニング指標一覧、機能の使い方

関連記事：小型株・成長株、銘柄一覧まとめ【日本の有望銘柄80社をブログで紹介】

方法③：著名な投資家の本を読む

以下の関連記事で、個人的に読むべき10冊をまとめています。

関連記事：株式投資の本質を勉強するためのおすすめ書籍10冊

著名な投資家の本を読むことは、投資における知識と洞察を深めるために重要です。これらの本は、成功した投資家の経験と教訓に基づいて書かれており、貴重な情報を提供してくれます。
投資家の視点や戦略を学ぶことで、市場の動向やリスクの評価についての理解が深まります。
また、投資家の成功や失敗のエピソードを通じて、心構えやリスク管理の重要性も学ぶことができます。これらの本は投資初心者から上級者まで役立つ情報を提供し、自身の投資戦略を構築する上で不可欠な道しるべとなります。