総医研ホールディングス(2385)の事業分析、強み、成長可能性

総医研ホールディングス(2385)の事業分析、強み、成長可能性

今回は、総医研ホールディングス(2385)を簡易的にリサーチしてみました。

売上高が右肩上がりで順調に成長していることと直近の成長率の高さから気になって調査しております。元々のバックグラウンドが研究開発型の企業なので技術的な優位性があるのかどうか確認が必要だと考えています。

株価関連情報

(調査日時:2021/2/1)

時価総額:164億円

PER(予):18.22倍

PBR:2.97倍

時価総額は、200億円以下の水準、PERは20倍以下ということで、少し割高感があります。

売上高推移

(単位:百万円)

2016年:3,213

2017年:4,147

2018年:5,455

2019年:7,568

2020年:9,312

売上高は右肩上がりで順調に伸びております。この成長率はすごいですね。2016年が30億円だったのが、2020年には90億円まで約3倍に伸びております。売り上げは順調そうなのですが、利益はどうか、下で見ていきます。

営業利益推移

(単位:百万円)

2016年:182

2017年:264

2018年:325

2019年:866

2020年:1,047

営業利益も素晴らしい成長率を示しております。2016年の約2億円→2020年には約10億円近くまで増やしております。2018

当期利益推移

(単位:百万円)

2016年:46

2017年:186

2018年:197

2019年:553

2020年:731

当期利益に関してもすごい勢いで伸びております。2019年以降に急激に数字を伸ばしていることが理解できます。総医研の過去の利益水準を見ると、2009年〜2016年までは、赤字が続いていたり、利益があっても1億円未満なので、最近になってやっと調子が出てきたという感じがします。

ROE推移

(単位:%)

2016年:1.1

2017年:4.2

2018年:4.4

2019年:11.0

2020年:13.0

ROEも利益の伸びに従って急激に伸びております;

有利子負債推移

(単位:百万円)

2016年:-

2017年:51

2018年:-

2019年:-

2020年:-

有利子負債は特にないので、財務内容は問題ないと言えるでしょう。

現金等推移

(単位:百万円)

2016年:2,068

2017年:3,338

2018年:2,972

2019年:3,101

2020年:4,513

現金保有は、利益の伸びに従って、2016年の20億円から、2020年に45億円まで増やしています。キャッシュリッチと言えるでしょう。過去の現金推移を見ると、2008年のリーマンショックの時に大きく赤字が出たため、キャッシュをかなり減らしており、2016年までは20億円台で推移、2017年以降に増やしてきたということが見て取れます。

キャッシュフロー推移

営業活動のキャッシュフロー

(単位:百万円)

2016年:190

2017年:133

2018年:-74

2019年:469

2020年:829

営業キャッシュフローは、2019年、2020年と大幅に増えています。

投資活動のキャッシュフロー

(単位:百万円)

2016年:-227

2017年:1,256

2018年:-16

2019年:-288

2020年:692

投資活動のキャッシュフローは、2017年、2020年の資金回収が気になるところです。2020年は、投資有価証券の売却益、2017年も短期の運用目的で保有している有価証券の償還による利益と記載がありました。本業以外にも、投資活動をしていることが理解できます。

それ以外の年では、投資活動としては、2億円という水準です。

財務活動のキャッシュフロー

(単位:百万円)

2016年:120

2017年:-120

2018年:-276

2019年:-51

2020年:-102

財務活動としては、特に大きな動きはありません。

フリーキャッシュフロー

(単位:百万円)

2016年:-36

2017年:1,390

2018年:-90

2019年:180

2020年:1,522

フリーキャッシュフローは、かなりブレがあります。2017年は、主に投資活動による影響が大きいのですが、2020年には、本業の営業活動による利益によりフリーキャッシュフローを伸ばせているので良い傾向と言えるでしょう。

事業内容

以下は、2020年8月に調査した時点のものになります。

セグメント別で分けると、生体評価システム、ヘルスケアサポート、化粧品、健康補助食品、機能性素材開発の5つ。売上ベースで注目すべき事業は、化粧品と健康補助食品の二つに注目ができます。

今後の成長性

化粧品事業の成長。特に中国の越境ECでの売上の伸びは著しく、成長が期待できます。

化粧品の分類としては、基礎化粧品に近い領域なので、安定的に需要は見込まれるのではないかと考えられます。

コロナウィルスの影響も懸念されたが、そこまで影響はなさそうなので、不景気耐性もあると思われます。

中国の化粧品市場の大きさから考えれば、成長余地はまだまだあると言えるでしょう。

リスク

・中国経済に依存しているため、カントリーリスクは常にある点。

・Golong社という現地のパートナー企業と協力関係にあるので、良好な関係を維持できるかがかなり重要。

・日本国内で生産をしているため、簡単に模倣されることはないとは思うが、模倣されるリスクは存在する。

・化粧品市場は移り変わりが激しいマーケットなので、消費者の嗜好性によっては他の商品に代替されるリスクは存在している。

以上が考えられるリスクかと思われます。化粧品そのものは必須商品ではないため、他の業務システムのように一回導入されれば安心というようなサービスとは言えない点が気がかりではあります。

過去業績から経営の健全性

年間の有価証券報告書を見るとを2015年から2019年まで売上高は一定レベルで成長しています。

特に良い2018年から19年にかけて化粧品事業の伸びに注目。売上高の成長スピードが増加していおり、また経常利益に関しても一定右肩上がりで成長し続けています。

経常利益に関してもう2018年から19年に飛躍的に成長していることが見て取れます。気になるポイントとしては2015年度に赤字を出している点です。一定の景気の波の影響を受ける可能性が考えられますが、現在の化粧品事業をベースとした体制は最近の動きなので、そこまで懸念する必要はないかもしれません。

財務状態

2020年度の第3四半期の報告書より、負債残高が少なく、現金保有の割合が高いので、問題はないと考えられます。

キャッシュフローの推移をみると営業活動によるキャッシュフローは2015年度と2018年度でマイナスとなっているところが気になるポイントです。

一方で投資活動によるキャッシュフローはマイナスとなっているので、継続的な投資活動を実施していることが伺えられます。

現金保有残高は2019年6月末時点でえ31億円あり、潤沢な資金を有していると考えられます。化粧品事業が事業の柱として成長して生きているので、利益率の高い事業でキャッシュフローも十分保有していると考えらます。

ビジネスモデルの優位性

ビジネスモデルの優位性については化粧品事業に関してなのでなかなか明確な技術があるかどうかの判断が難しいところです。ただ研究事業を生業としているので、技術力のある会社だとは考えられます。

ラクトフェリンの開発など様々な新材料の研究開発を実施しているので、今後も新技術の開発が進めばビジネスの優位性として考えられます。

技術的に何が強みなのかについては、追加の調査が必要ですが、単純にマーケティングに依存する化粧品や健康食品事業とは一線を画した技術に基づいた製品開発ができるところが当社の強みと考えられます。

経営陣

現取締役社長の石神健太郎氏は2005年に当社入社し総務部からキャリアをスタートしています。その後日本予防医薬取締役に就任しており総医研ホールディングスの代表取締役に2015年に就任しています。

インタビュー記事はインターネットを調べたが載っていなかったためどのような方かということは理解が難しいです。

株価の水準

現在2020年8月時点の株価の水準は約170億円であり予想 PER が18.98倍の水準。

あまり割高感はないようだが、直近の株価の推移を見ても化粧品事業の成長を期待してから値上がりが続いています。

過去の株価の推移を見るともともと2004年に上場してからかなり高い水準で推移していて、2006年頃から株価が低迷し続けており、2009年以降はずっと低水準で推移しています。

直近の化粧品事業の成長をから徐々に株価の見直しがされているおり、PER の水準で約20倍近くなのは今のところ適正水準でないかと考えられます。

ただ一方で化粧品事業が今後どれだけ成長するのか不確実性が高いことが考えられるため、その辺りが株価を急激に成長させる要因にはなっていないのでしょう。

総括

バイオマーカーの開発などを技術力のある開発ができることがバックグラウンドとしてある会社なので、もともと商品やサービス開発の領域においては強みを持っている会社だと考えられる点は魅力的です。

直近で業務資本提携をした中国のGolong社と取り組んでいる越境 EC 事業がうまくいっている様子なので、今後この事業がどれだけ成長できるのか、また今後新たな商品開発など中国市場における成長がどれだけ継続するのかによって今後の成長度合いが変わってくると考えらます。


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投資を実際にするという前提での企業調査や分析には力が入り、投資した後も継続的にその企業を、自分ごとのようにフォローアップすることができます。

銘柄のスクリーニング方法やその他の小型株の情報に関しては以下が参考になります。

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種銭を生み出すことの重要性や、どのように種銭を積み上げるのかという方法については以下参考にしてください。

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※本記事に掲載されているコメントは、あくまで個人的見解に基づくものです。特定銘柄への投資を推奨するものではありません。また記載事項個人の調査に基づくものであり、100%正確であるとは限りませんので。くれぐれも投資は自己責任でお願い致します。