株価暴落に備え、個人投資家が取り得る対処法、対策を紹介
- 2018.10.31
- 株式投資
新興株を中心とした株価の大暴落
ブログを定期的に閲覧してくださっている皆さん、こんにちは。アクセス数をみると、10倍株の選定を体系化した記事、を定期的に閲覧してもらっている人が多く、参考になっていれば幸いです。
さて、2018年度、10月月末はひどい株下げとなった。今年の2月よりも下げは酷いですね。
特に新興株を中心として、あらゆる銘柄が下げ、私の全体ポートフォリをもマイナス15%まで落ち込みました。
2017年末ごろは+20%をキープしていたが、明らかに上昇局面ということもあり、調子にのって、慎重さを欠いた購入を継続してしまったこと。
さて、今回の下げについて私なりに分析をしてみて、今後の方針を考えてみたいと思う。
そもそも、新興株マザーズのバリュエーションは割高だった。
この点、私自身見落としていた側面です。よく、日本の株はPER水準で12倍だからまだ割安と考えられるという記事見かけるが、ところで新興株に限ったPERはどうなのだろうかと気になって調べてみた。
以下マザーズのPER9月末時点のものを掲載。
出店：日本証券取引所
驚くべきは、PERが99倍、PBRでも7倍という高さ。新興株に関しては、日本株全体と同じ議論をしてはいけないことがここから分かる。明らかに割高、これでは下落が起こることも納得である。
個人投資家の方は、適切なバリュエーションでの購入ができてますかということを注意しなければいけないなと改めて実感した。
適正でない株価、かつ信用取引による買い残が積み上がっている銘柄は、外資に狙われる可能性があることも注意しなければいけない。
日本の個人投資家には、チャートだけのトレンドに乗っかる傾向が強く、かつ、信用取引を活用する人が多いのではないだろうか。
そもそも企業の本質を見極め、適正なバリュエーションで購入するという本質を忘れてはいけない。そうでないと、外資の餌食になる。
次に、海外投資家の動向をチェックしていこうと思う。
海外投資家の売買動向は、個人投資家の逆行をいく。
こちらのサイトをご覧いただきたい、これは海外投資家、個人、企業の売買動向が分かる。
https://nikkeiyosoku.com/overseas_trend/
ここから分かるのは、個人投資家が買っているときに外資が売っていて、個人投資家が売っているときに外資が買っているのである。
そして、株価の動向をみると、株価が天井をつける、暴落前に外資は売り初めており、個人が売り終わる頃に買い始める。
つまり何が言いたいかというと、個人投資家はババを引かされているということ。
海外投資家の保有比率が高い日本においては必然的に、彼らの影響力が大きく、従わざるをえない。
そういった意味で、海外投資家の動向をチェックするのは重要な要素である。
海外投資家が売り始めたら、何かしらの前触れと考えて、慎重になった方が良いのかもしれない。
また、今回の下落に祭して、外資は空売り比率を高めていることが理解できる。
つまり、初期的な大暴落の際に、逆張りにいった個人投資家を耐えられないほどの下げで、追証に追い込み、さらなる下落を狙い、売りが底をついたところで買い戻す。
自分たちで相場をある程度コントロールできている状態では、この勝ちパターンが出来上がっていて、損をするのは個人投資家と日本の投信などである。
ところで話は変わるが、海外投資家の売買動向をみていると、2018年の合計額が、海外投資はかなりの売り越しとなっていることが分かる。
日本株離れが進んでいるのだろうか。それを支える形で企業や個人投資家が買っている。
株価暴落に備え、個人投資家が取れる対処、対策
同じ過ちを繰り返さないために、株価暴落に備えて取れる対策をまとめてみた。
・海外投資家の動向を頻繁にチェックする。
・無理な信用取引はしない。
・バリュエーションをしっかり見極める。
・長期で安定成長ができる企業を見極め、長期で保有する。
・空売り数量が積み上がっている銘柄は避ける。
・信用買い残が積み上がっている銘柄は避ける。
個人投資家が信じられるのは、企業の安定性、成長性であり、適正なバリュエーションでの購入である。
トレンドによって、下落、上昇はあるが、時間を引き伸ばせば適正水準に落ち着くタイミングが必ずくるはずである。
株式市場においては、株価＝企業の価値、を常に表していることは稀であることを理解する。そうすると狼狽売りがなくなり、自信を持って、保有し続けることができる。
もし、そこまで精神力が強くない、見極めができないというなら最低限、下落のリスクを排除する銘柄を選ぶべき。
それらは、信用取引水準の確認や、空売り数量の確認でチェックすることができる。バリュエーションに関しては、簡単なPERをチェックするなどである。
信用取引は極力避けるべきである。
今回のような局面で一発退場となる。個人投資家は一発退場とならずに、トレンドに左右されずに保有し続けることが強みであることを改めて自覚しなければ勝つことはできないのだろう。
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